Course Overview 研修概要

Program Categories 研修カテゴリー

お客さまのニーズに合わせた最適な研修プログラムをご提案いたします

人材開発の世界でもデジタル化のスピードが加速し、多種多様なコンテンツがオンラインで手軽に受講できる環境が整ってきました。もちろん、従来からのオフラインスタイルでの研修も依然として根強い支持を集めています。いったい、どのようなコンテンツをどのような受講形態でどう組み合わせれば自社のニーズにフィットするのか、頭を悩ませている研修ご担当者も多くいらっしゃるのではないでしょうか？

研修は、どのようなコンテンツを選び（Select）、それをどのように組み合わせるか（Combine）によって大きくその効果が左右されます。カタリスタでは、既製品を棚から取り出してお渡しするのではなく、このSelect & Combine というステップで手間を惜しまず、研修時間の長短やオフライン・オンラインといった受講形態を含め、お客さまにジャストフィットする研修プログラムをご提案していきます。

ここでは、比較的お声がけいただく機会の多い、研修コンテンツをカテゴリーに分けてご紹介いたします。

階層別　｜　研修カテゴリー

新入社員

仕事力（思考・協働・実行）の育成

若手層（2 ～ 5 年目）

仕事力（思考・協働・実行）の強化

中堅層（6 年目～ 30 代）

仕事力（思考・協働・実行）の点検

管理職候補者

マネジメント力（対人・対業務）の育成

新任管理職

マネジメント力（対人・対業務）の強化

スキル別　｜　研修カテゴリー

思考系スキル	テーマ・論理的思考力の習得・問題解決力の習得・マーケティング力の習得・計数力の習得
対人系スキル	テーマ・社内コミュニケーション力の習得・営業コミュニケーション力の習得・プレゼンテーション力の習得
組織系スキル	テーマ・マネジメント力の習得・リーダーシップ力の習得・チーム構築力の習得
業務系スキル	テーマ・業務改善力の習得・タイムマネジメント力の習得・プロジェクトマネジメント力の習得・リスクマネジメント力の習得
横断的スキル	テーマ・総合的ビジネスマネジメント力の習得・ビジネス俯瞰力の習得

Cases 事例紹介

マネジメント力の育成・強化

次世代女性リーダー育成研修

次世代女性リーダーのスキルアップと組織の枠を超えた人脈構築を目指す

カタリスタは大分合同新聞社とタッグを組み、地元の企業様・官公庁様・個人事業者様向けに、他流試合形式での3 ヶ月に及ぶ連続した研修を実施しています。自己認識力、他者理解力、チーム構築力、問題解決力、組織変革力、などを主要テーマに据え、対面研修（４時間：６回）、オンライン研修（２時間：６回）、個人コーチング（30 分：3 回）を組み合わせることで、クラスでの学びを職場で試し、その経験を受講者相互で共有して刺激を与え合い、さらに講師とのコーチングセッションで新たな気づきを得るという厚みのある学びの場を実現しています。

総合的ビジネスマネジメント力の習得

経営能力育成研修

経営幹部候補人材に求められる経営センスと見識の早期育成を実現する

カタリスタは大手人事コンサルティングファームから業務委託を受け、大手電機メーカー様の経営幹部候補者を対象とした半年に及ぶ連続した研修のビジネスマネジメント力強化パートを担当しました。具体的には、当社が開発したオンライン版ビジネスゲームで経営の俯瞰力を（２日）、多数のミニ・ケーススタディで企業価値構想力を（３日）、本格的なケーススタディを読んで受講者が作成した戦略分析・提言レポートの採点と詳細なフィードバックコメント作成を通じた戦略の分析力と提言力の育成を担当し、パーソナルな学びの場の実現に貢献しました。

Business Game ビジネスゲーム

カタリスタは、視座の高さや視野の広さを育成するための最適な研修プログラムの一つとして、ボードタイプのビジネスゲームを開発し、これまで様々な業界のお客さまにご提供してきました。ビジネスマネジメントの領域では、経営戦略、マーケティング、アカウンティングといった複数のテーマについて個別の研修プログラムが用意されるのが一般ですし、ピープルマネジメントについては別物として切り離されてしまうことも珍しくありません。しかし、ビジネスゲームの世界では、すべての知識を総動員して意思決定を行うことが求められますので、バラバラに切り離されていた学びを統合することが可能なのです。

ボードタイプのビジネスゲームの良さは、チップを動かしたり、数字を手で書き入れたりすることでビジネスのプロセスを身体で体感できるところにあります。しかし、ウィズコロナ時代に入り、カタリスタでは従来のボードタイプのビジネスゲームをオンライン化して、対面でもオンラインでも実施できるような環境を整えました。対面形式の場合には、１日～２日で集中して実施するのが原則でしたが、オンライン形式の場合には、何回か（年度毎）に分けて分割実施することも可能になり、実施の柔軟性が高まるというメリットが生まれています。